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ＩＴ系企業のオフィスの特徴と労働生産性の向上について

 

開発系IT系企業社員の働き方の共通点

 

株式会社ティーズブレインの働き方改革コンサルティングでは、まず最初に、トップインタビューをはじめ、お客様・組織に応じた部門と階層からビジョン・ミッションや、課題についてヒアリングを実施します。

そのため、様々なお客様の働き方の課題をお聞かせいただくことになりますが、いわゆる開発系のＩＴ企業様の場合は、共通点が浮かび上がってきましたのでまず最初に触れてみたいと思います。

ゲーム開発やシステム開発といった開発系ＩＴ企業様は、いくつかの職種の人たちが、開発案件ごとにプロジェクトチームを編成し、共同作業、いわゆる協働をしています。

イメージとしては、セキュリティー度が高いコミュニケーションツールを駆使して、お互いにあまり顔を合わせない働き方なのではないかと想定していたのですが、意外とそうではありません。

メンバーが、オフィス内のいわゆるプロジェクトルームに詰めて、お互いに顔を合わせて、コミュニケーションをとりながら開発をしていくのです。

ゲーム開発会社様を例にあげると、キャラクターのデザイン、色などのすり合わせは、テレワークでは非常に効率が悪いそうです。

また、そういった時間をメイン時間とする一方、一人で集中して作業する時間や、少人数でのディスカッションの時間もありますし、　遠隔拠点のメンバーや、外注メンバーとのWEB会議システムを利用したコミュニケーションの時間も勿論あります。

最近は、様々な企業もプロジェクト単位の仕事の進め方が多くなっていると思いますが、開発系IT企業の場合は、特に顕著ではないかと感じます。

 

オフィスの「オープン×メガ」化が働き手に与える影響

 

さて、こうした企業が選択する昨今のオフィス（ビル）の動向としては「オープン×メガ」化という調査結果があります。

オープン化とは、執務エリアには視界をさえぎるキャビネットやパーテションをなるべく配置しないで、見通しを確保することをいいます。

メガ化とは、１フロアの敷地面積が５００坪以上を指します。最近は１フロアが１０００坪クラスで、無柱空間というオフィスビルも増えています。

これは、株式会社ティーズブレインが働き方変革コンサルティング事業の共同研究で日頃お世話になっている東京大学大学院の稲水先生から教えてもらいました。

たしかに案件の規模によって、必要に応じて社内にプロジェクトルームを確保できるオフィスとなると、こうした特徴のオフィスになるようです。

ただし、先生の調査によると、こうしたオフィスで働く場合、実は、ストレスや疎外感を感じている可能性があるというのです。

調査結果については、ＨＲお役立ち資料にありますので、ご参照ください。

お役立ち情報はこちら <オープン化×メガ化オフィスの落とし穴>

ティーズブレインのお客様で、まさに「オープン×メガ」オフィスの構築をお手伝いさせていただいた方からも、似たような感想をお聞きしたことがあります。

このお客様の場合、オフィスの端から端まで約120メートルの無柱空間に約700名の社員が事業部門単位に配置するグループアドレスのレイアウトを組みました。

事業部門と事業部門の境には背の高いキャビネットは設置しないこととしたので、見通しも非常に良かったわけです。

しかし、見通しが良すぎても、さすがに５０メートル以上先は日本野鳥の会並みのテクニックがないと在席確認ができないので、「ひとつのフロアに居るだけ」の関係性になってしまうというものです。

お互いが、オフィスの階が違うとか、別の拠点にいるわけでもないので妙なストレスが生じてしまっている、というものです。

皆さんのオフィス環境は、こんなことになっていませんか？

 

主観×客観で現状を把握することで生産性の高い働き方をめざす

 

「オープン×メガ」化オフィスのこうした事象の現状把握や、対策の立案については、総務＆ファシリティの観点と人事的な視点からの両眼からの検討が必要です。

世の中には様々な組織診断やオフィス診断ツールが出ていますが、組織とオフィスを掛け合わせて現状の働き方を見える化することで、今まで気づかなかったことも見えてきます。

その結果、生産性の高い仕事をするための打ち手を効果的に考えていけるのではないでしょうか？

組織の在り方とオフィスの使い方の両方から現状可視化が図れるツールはなかなか世の中にはないのですが、例えば以下のような「働き方パフォーマンス診断」ならば、その両方を掛け合わせてみていくことができます。

この診断は、組織のあり方・時間の使い方・オフィスの使い方に対して社員の主観的な評価を可視化するツールです。

＜働き方パフォーマンス診断＞

 

また、そこに、以下のような労働時間の内訳管理が可能となる勤怠管理ツールを組み合わせることで、客観的な視点が入り、現状把握の深堀りが可能となります。

またプロジェクト単位の仕事の進め方の分析も可能となりますので、開発型IT企業との親和性が極めて高いと思います。

＜クラウド型勤怠管理システム CC- Bizmate＞

 

このように、生産性の高い働き方を追求するためには、主観的な視点×客観的な視点、総務の視点×人事の視点と広い視点で現状の働き方を可視化し、そこから改善策を見出し、施策をうつ。

その成果を可視化し、次の打ち手を考える…というPDCAを継続していくことが大切です。

これは開発系IT企業や規模の大小にかかわらず、どの企業にとっても当てはまる、シンプルでかつ意外とできてないことなのかもしれません。

「自社の課題の可視化できてますか？」

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参考：

株式会社ティーズブレイン