正しく把握してる？「生産性」を正確に把握することで生まれる本当の生産性

働き方改革 / 生産性向上

記事公開日：2021年5月23日
記事更新日：2023年10月16日

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公開日：2017.08.28 更新日：2021.05.23

1 正しく把握してる？「生産性」を正確に把握することで生まれる本当の生産性

正しく把握してる？「生産性」を正確に把握することで生まれる本当の生産性

会社で働いていると必ず耳にする言葉に「生産性」というものがあります。この、「生産性」とは何を意味するのか、いまさら社員に問いただすことなどないのではないでしょうか。それくらい当たり前のように会話で使われている言葉です。会社では「生産性を上げる」という方法論の部分に着目しがちですが、この「生産性」という概念を正しく理解できていなければ、元も子もありません。そこで今回は、「生産性」の正しい定義と算出方法を紹介します。

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「生産性」の定義

ニュースで「日本は世界の先進国の中でも生産性が最下位」という結果が報じられるたびに、社内でも話題に上がるのが「生産性」です。社内で「生産性の上げ方」を議論する人は多いですが、生産性そのものを議論する人はどれくらいいるでしょうか。「生産性」という言葉の定義を改めて整理してみましょう。

前提として、有形無形を問わず、何かを生産するときには必ず「生産要素」というものが存在します。たとえば、新しいシステムを作る時は、システムを開発する人が必要となります。当然開発する人にコストがかかっています。

「生産性」とはこれらの要素と、得られる成果物との相対的な割合のことを言うのです。言い換えると、モノを作るうえで、生産要素がどれだけ効果的に使われたかということであり、それを割合で示したものが本来の「生産性」だということです。そして、その割合は「生産性＝産出÷投入」という式で導かれることとなります。

「生産性」を定量的に測定

ただし、同じ労働の「生産性」には、「物的生産性」と「付加価値生産性」という2つの種類が存在します。「物的生産性」とは、生産するものの大きさ、重さ、個数といった物量を単位として測定する生産性のことです。それに対し「付加価値生産性」とは、それらの生産物が売れた際に企業に入ってくる金額ベースの付加価値を単位とする生産性のことです。「付加価値」とは、売上高から原材料費、機械の修繕費、外注加工費、人件費などのコストを差し引いた金額を指します。

どちらも、生産性の測り方の基本的な考え方は同じですが、分母と分子が変わってきます。たとえば、労働者1人あたりの物的生産性を求めたければ「生産性÷労働者数」となりますし、1時間あたりの物的労働生産性を求めたければ「生産量÷（労働者数×労働時間）」となるのです。逆に、労働者1人あたりの付加価値生産性を求めたければ「付加価値額÷労働者数」となりますし、1時間あたりの付加価値生産性を求めたければ「付加価値額÷（労働者数×労働時間）」となります。

仕事において生産性を上げるとは？

私たちが普段よく使う「労働の生産性が向上する」とは、同じ労働量でより多くの生産物を作り出したか、もしくは、より少ない労働量でこれまでより多くの生産物を作り出したかのどちらかを指すことになります。これは、物的生産性と付加価値生産性のどちらでもいえることです。

ただし、正しくこの「生産性」の良し悪しを測るには、測定するための単位を見える化し、明確にしておく必要があります。これらのことを踏まえると、私たちが普段の仕事で指摘する「生産性」の内容がどこまで適切なのものなのか改めて見えてくるのではないでしょうか。

本当の意味で「生産性を向上する」とは、これら定量化された各要素を計算して求められた生産性を、限りなく最大化させていくことをいうのです。生産性そのものの測り方を省いて、方法論のみ思考することは、時には危険なことでもあります。なぜなら、改善できているのかどうかが明確ではないからです。社員が、生産性を向上するために行った施策に満足してしまい、その先の効果について分析しないというケースはよく発生してしまいます。つまり、普段の業務の生産性を定量化することで初めて、その方法論について語れるようになるのではないでしょうか。

まずは「業務の定量化」を心がけよう！

「生産性」を向上するということが、今や社会全体における急務のようになっています。そのせいか、つい方法論ばかりに注意が行きがちです。まずは生産性の定義を明確にし、「産出÷投入」という基本の方程式で正しく生産性を算出することが、結果的に生産性を高めることにつながります。

そのためには、単位となる普段の業務を定量化することから始めることが必要です。管理者は、そのプロジェクトにかけた時間、人数などを明確に見える化し、定期的に前述の計算式で生産性を測定することで、正しい効果測定ができるようになるでしょう。改めて、社内で「生産性」について見つめ直してみてはいかがでしょうか。